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月の土地の価格が高騰するかもしれない?可能性を真面目に考えてみました

投資にリスク分散は大切です。ネタ投資ですが、地球外に資産を持って見るのはいかがでしょうか。「オレ、月に東京ドーム一個分の土地持ってるんだよ」というのも話題性に事欠かなそうですね。

月の土地はどこで購入できるのか

ルナエンバシーというアメリカネバダ州の不動産会社が専属で販売し、権利書を発行しています。日本ではルナエンバシージャパンに業務委託しているとのこと。1エーカー(約1,200坪、サッカーグラウンド1つ分)約3,000円で販売しています。坪あたり2.5円という破格の値段です。東京23区の土地は坪あたり平均450万円ですので、なんと180分の1の価格ですね。

東京ドームが約15,000坪なので、4万円分購入すれば月面に東京ドーム1個分の不動産を所有することができる計算です。

販売先はこちらをクリック

月の土地の価値

価値は、需要と供給によって決まります。今の所月の土地にはそもそも行くことができないため、需要(価値)がほとんどなく、実質的には記念品やプレゼントとしての需要しかないようです。従って、坪あたり約2.5円という破格の値段で購入ができるのかもしれません。恋人やペットにプレゼントしても面白い商品でもありますから、皆様もぜひ何かの記念に買ってみてはいかがでしょうか。

今後も実質無価値なのか

現状、月は人が住める環境どころか、有人探査を進めるにも環境的なハードルが高い状況になっています。しかし、2017年10月、NHKのニュース「月面基地が現実に? 月に巨大地下空洞発見」が公表され、一躍月面開発が進む可能性が示されました。国際宇宙ステーションの期限が2024年までとなっていますので、その後月面探査が始まるかもしれません。

もし、その後の調査や開発で「人類が生活可能」となった場合には、月面の権利関係と土地争奪戦が始まるかもしれませんね。用途が生まれたものには当然需要が集まりますし、そうなれば月面の価格は高騰する可能性もあるのです。

月に人が住む上での大きなハードル

月の土地で人類が暮らす上では次のような課題があります。

  • 宇宙からの放射線や隕石がそのまま降り注ぐ(大気に覆われず地磁気がないため)
  • 月表面の放射線量は地上の300~1,400倍
  • 気温がマイナス170度~110度(温度差は300度)

人類はアメリカのアポロ計画で6回月面に到達していますが、滞在期間は最長でも3日間でした。

もしかすると住めるかも?地下に空洞を発見!

NHKのニュース「月面基地が現実に? 月に巨大地下空洞発見」にて次のように解説されています。

研究チームによりますと、地下空洞のスペースは、数万人が生活できる規模だということです。将来、宇宙飛行士が有人探査を行うための月面基地としてだけでなく、一般の人が月面旅行を楽しむためのホテルなどを備えた月面都市も建設可能かも知れません。

実は進められている月面開発プロジェクト

人類が月に立ったのは、1969年から72年にかけてのアポロ計画で、その後40年以上月への有人探査は行われてきませんでした。その間人類が宇宙活動はISS(国際宇宙ステーション)で行われてきました。アメリカ、日本、ロシア、カナダ、欧州が共同で運用するISSでは、人が宇宙で活動していくための研究が続けられてきましたが、その運用は2024年までとなっており、その後の運用方針は決まっていない状況です

こうした中、ISSで得られた知見を生かして、月やさらに遠い火星など「深宇宙」を目指す構想が次々と発表されています。この中で月は、より遠くの宇宙に向かうための中継基地や、宇宙空間で人類が生活するための技術実証の場として注目が集まっているのです。ポスト国際宇宙ステーションの時代となる2025年以降の宇宙開発の動向次第では、将来的に私たちの子孫が月に住むという夢も夢でなくなってくるかもしれませんね。

日本でも月面開発を行うベンチャー企業が!

ispaceというベンチャー企業が今、注目を集めています。ispaceは、民間で世界初となる、独自開発の月着陸船による2019年末頃の「月周回」と2020年末頃の「月面着陸」の2つの月探査ミッションの開発を加速させようとしています。日本、アメリカ、ルクセンブルクから優秀な人材が集まっている日本のベンチャー企業です。

株式会社産業革新機構、株式会社日本政策投資銀行といった政府系金融機関のほか、KDDIなどを始めとする民間企業を引受先とする、総額101.5億円の第三者割当増資を実施したことで世間を騒がせました。政府が民間の宇宙開発事業を全面的に後押ししているようですので、国家的プロジェクトと言っても過言ではないと思います。産業革新機構と日本政策投資銀行は審査力で定評のある政府系金融機関ですので、今後に大きな期待が持てそうです。近々ispaceも月面で調査を実施できるようになるかもしれませんね。

(HPより引用)ispaceは、日本で唯一Google Lunar XPRIZEに参加するチームHAKUTOを運営しています。 ベンチャー、大学、そしてプロボノと、様々なバックグラウンドをもった人材が集まり、それぞれの特技を生かし合って 月面探査ロボット(ローバー)を開発し、Google Lunar XPRIZEに挑戦するプロジェクト「au×HAKUTO MOON CHALLENGE」で世界初の民間月面探査を目指しています。

ispaceのプロジェクトロードマップ(当社HPより引用)

意外と近い未来に月面着陸が実現するかもしれない、という期待を持たせてくれるロードマップです!

2019~2020 月周回軌道投入

Mission1は、日本初、民間主導でランダーを月周回軌道へと投入し、月のデータを地球へ届けるデモミッションです。月の情報取得&地球-月輸送サービス構築に向けた技術検証を行います。

2020~2021 月面着陸

Mission1に続くMission2では、日本初、民間主導のランダーでの月面着陸、搭載したローバーでの月面走行を目指します。お客様の荷物を月へ運び、月面のデータを地球へ届けるデモミッションを行います。目的は、Mission1同様に、月の情報と地球-月輸送サービス構築に向けた技術検証です。

2021

Mission3~9の目的は、極域水探査を中心とした、月の情報&地球-月輸送サービスプラットフォームの構築です。 高頻度でランダーの月面着陸とローバーでの月面走行を実現し、お客様の荷物を月へ輸送、 そして要望に応じて月面のデータを取得する等のミッションを行います。

2022~

Mission10以降では、安定的な月面開発を実現する、産業プラットフォームの構築を目指します。 ランダーとローバーを活用し、月面の水資源探査及び月資源開発を実現します。

月の土地の権利は保証されるのか

「月の土地の権利は保全されるのか?真面目に権利関係を詰めてみた」にて記載している通り、米ルナエンバシー社が将来に亘って価値を主張して行く、という声明をHPにて出しています。日本法人に問い合わせたところ「あくまで夢のある商品」という一辺倒の回答しか得られませんでしたので、正直日本の販売代理店を頼ることはできないでしょう。米国の法人と直接やりとりをすることになりそうですので、結果は後日公表して行きたいと思います。

まとめ

宝くじを買うくらいであれば、月の土地の権利書を購入して、将来需要が生まれた場合に備えてみるのも夢があって良いのではないかと筆者は考えています。動画の通り、2040年には、月で暮らし、旅行する人が増えているかもしれません!

権利関係については正直なところかなり眉唾物だと思っていますが、「権利書」を謳っている以上何らかの法的措置がとれるのではないかと目論んでいることもあり、今後宇宙開発にはより一層注目して行こうと思っています。



月の土地権利書の購入はこちらから

 

※この投稿はあくまでネタであり、月の権利書の権利関係や価値を保証するものではありません。恋人へのプレゼントなどとして「夢のある商品」として留めておくことをオススメします!

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